ソニーは、2009年8月16日付けで、ソニープロテクノサポート株式会社^※1にデジタルシネマ事業推進部を新設し、2009年10月より、国内映画館のデジタル化を包括的に支援するデジタルシネマ・ソリューションサービスを開始します。その第一弾として、20世紀フォックス映画、ウォルト・ディズニー・カンパニー、ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントの3社の製作/配給会社と、日本市場を対象に映画館のデジタル化を展開していく契約を結びました。また、日本では最初にシネマコンプレックスの株式会社ティ・ジョイが、このサービスを利用し、10月より、ソニー製デジタルシネマプロジェクター『SRX-R220』を中心とするデジタルシネマ上映システムの導入を開始し、全スクリーンのデジタル化を推進していきます。
このサービスにより、デジタルシネマ上映システムの普及を加速させることが可能になります。

本サービスは、映画製作会社や配給会社に対しては、高品質・高信頼性のデジタル上映環境の提供とDCI^※2仕様保証、4Kや3D映像の上映機会拡大など新たな付加価値を提供することが可能になることに加え、運用状況のレポート提出、デジタルコンテンツ製作・流通のサポートなど、デジタル化によるメリットを最大限に活かすサービスを提供していきます。
他方、興行者の映画館に対しては、すでに米国で実績のあるファイナンシャル・スキームを導入することで、DCI^※2仕様準拠のデジタルシネマ上映システムの初期導入コストを軽減します。また、シアターマネジメントシステム（TMS）^※3やセントラルサーバーを含む館内ネットワーク化により、大幅な運用の効率化や中長期的運用コストの削減を実現し、CineWatchによる24時間のリモート状態監視やコールセンターの設置など、システムの設置、運用、保守を全面的にサポートします。

国内では、ここ数年、急速に映画館のデジタル化が加速しており、デジタル映像の上映が可能な上映館数も2008年から2009年にかけて約3倍の350スクリーン余りに達すると見込まれています^※4。映画館では、デジタル化によって、公開作品数が増加している3D映画をはじめ、演劇、オペラ、音楽コンサート、スポーツ中継、ゲーム等の映画以外のコンテンツ（ODS：Other Digital Stuff　非映画デジタルコンテンツ）の上映が可能となり、収益源の可能性が広がります。

ソニーは、今後もデジタルシネマ・ソリューションサービスを国内外の映画製作会社や配給会社、興行会社に積極的に提案し、映画館のデジタル化をサポートしてまいります。加えて、デジタルサイネージ、FeliCa、監視カメラ等を組み合わせた映画館向けサービスも開発、提案するとともに、“Livespire”（ライブスパイア）などを通じ、ミュージカルや演劇、コンサートやスポーツイベントなどの映画以外のデジタルコンテンツの上映も提案してまいります。

デジタルシネマプロジェクター 『SRX-R220』
フルHD（High Definition）の4倍を超える約885万画素（4,096×2,160）の高解像度4K映像の投影が可能で、2007年5月に発売を開始しました。また、米国RealD（リアルディー）社の3Dデジタルシネマシステム^※5を用いることで、3D上映に対応し、1台のプロジェクターで、2D上映（4K解像度）と3D上映（2K解像度）の提供が可能です。