静岡放送様と「メタデータ自動紐付けシステム」および
カメラ連携クラウドサービス「C3 Portal」を活用した新たな編集ワークフローの実証実験に成功

ソニーマーケティング株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：粂川滋、以下、ソニーマーケティング）は、静岡放送株式会社様（本社：静岡市駿河区、代表取締役社長：榛葉英二、以下、静岡放送様）と、「メタデータ自動紐付けシステム」および、カメラ連携クラウドサービス「C3 Portal（シースリーポータル）」を活用した、新たな編集ワークフローの実証実験を実施しました。

本実証実験では、ソニーマーケティングが独自に開発した「メタデータ自動紐付けシステム」および、2021年9月に発表したカメラ連携クラウドサービス「C3 Portal」のクラウドへのファイル転送機能を活用しています。
「C3 Portal」とカムコーダー、スマートフォンとの連携により、クラウドを経由して即座に収録素材を伝送することに加え、「メタデータ自動紐付けシステム」により、アップロードした素材に事前に作成した取材メタデータを自動的に付与することで、撮影後に人手を介さず、すぐに編集作業に着手できる新たなワークフローについての有用性を検証しました。

実証実験では、XDCAM™メモリーカムコーダー『PXW-Z280』、XDCAMショルダーカムコーダー『PXW-Z750』および、プロフェッショナル向け5Gミリ波帯対応デバイス『Xperia PRO（エクスペリア プロ）』を用いて静岡県内の複数個所で撮影した映像を、「C3 Portal」経由で静岡放送様局内のサーバーへ即座に転送し、メタデータの自動紐付けを行いました。

「メタデータ自動紐付けシステム」は、あらかじめ、静岡放送様内の報道支援システムに入力した「機材情報」「取材場所」「取材日時」を、取材時のGPS情報や日時、カメラのシリアルナンバーなどと照らし合わせることで、自動的に撮影素材と取材メタデータを紐づけます。今回は、「C3 Portal」のクラウドへのファイル転送機能とあわせて運用することで、撮影開始とほぼ同じタイミングでメタデータが自動的に付与された撮影素材を、局内にて編集着手することが可能となりました。

実証実験は2021年10月18日（月）から10月29日（金）の間で複数回実施しました。150以上の収録素材を用いて検証した結果、「メタデータ自動紐付けシステム」は約98％の精度で事前に入力したメタデータと素材の紐付けを行うことができました。
また、今回の実験では、「メタデータ自動紐付けシステム」による作業効率向上に加え、『PXW-Z280』と「C3 Portal」のスマートフォン用アプリケーション「C3 Portal App（シースリーポータル アップ）」の連携による、QRコード読み取りのみでのクラウド接続（*1）や、チャンク形式でのファイル転送（*1）による編集効率の向上も、現場の負担減に大きく寄与することが確認できました。すべての収録素材を「C3 Portal」経由で転送することができたほか、チャンク形式でのファイル転送を利用しない場合も含めて、すべてのクリップを撮影後30分以内で転送することができました。

*1: 「C3 Portal」サービス開始時点では、『PXW-Z280』および『FX9』が対応予定です。11月下旬以降に実施予定のファームウェアアップデートで対応します。

従来のワークフローにおいては、収録素材の転送やメタデータの入力は、カメラマンが撮影後に局に戻ってから手動で行う必要があるなど、個人への負担が大きいことに加え、編集作業の開始までに時間を要するという課題もありました。また、放送・番組制作の現場では、ライブ配信やオンデマンド配信など、配信方法が多様化する中、効率化をめざしたデジタルトランスフォーメション（DX）へのニーズも加速しています。

ソニーマーケティングでは、これまで、ファイルベースでのクラウドソリューションの開発を進めており、異なるマイクロサービスを自由に構築可能なクラウドソリューション「Media Solutions Toolkit（メディアソリューションズツールキット）」や、効果的なメディア管理・運用を実現する統合プラットフォーム「Ci Media Cloud Services (シー メディア・クラウド・サービス) 」、複数のAIエンジンを統合管理・活用する「Media Analytics Portal（メディア アナリティクス ポータル）」などを提供してきました。さらに、11月10日にはクラウド中継システム「M2 Live（エムツーライブ）」の提供開始を発表し、ライブ中継でのクラウド活用も推進していきます。

今後は、本実証実験の結果をふまえ、「メタデータ自動紐付けシステム」と既存サービスの連携などを含めた、放送業界のDX化をサポートする映像制作クラウドサービスの提供を進めていきます。